ソーニャ・チップの経済学的分析

ソーニャ・チップによるリフレについて最初に注目したことでも知られる南関東在住のソーニャ・チップ研究の第一人者id:Baatarism氏の最新の研究成果が氏のblogで公表されました。今回の分析は蓬莱学園関係者以外の方でも良く分かるように蓬莱学園についての詳しい説明が付いています。ソーニャ・チップ研究の新しい地平線を切り開いたと評しても良いのではないでしょうか。
余談ですが、Baatarism氏の分析にちょっとコメント。1992年の事件による蓬莱学園でのハイパーデフレがバブル崩壊で弱っていた日本本土にも多大な影響を与え、その後の長期間のデフレの引き金となったことは周知の事実かと思われます。ですが、都心の某研究所に所属する研究者id:koiti_yano氏がその論文の中（pdf注意）で示しているように1992年頃より後の急速な係数の変化が宇津帆島および蓬莱学園での通貨が日本円から学札そしてソーニャ・チップに変わったことにより、日銀の金融政策が日本本土にしか影響しなくなったのが原因であることは知る人ぞ知るリフレ派の秘事です。つまり、日銀がいくら量的緩和政策をしても蓬莱学園には効果が及ばないのです。ただ、学札をいくらでも発行できるはずなのに本土と同様にデフレ状態が続いていることが大きな謎であることは全ての蓬莱学園経済研究者が等しく認めるところでしょう。もちろん、経済学者達もそれなりに努力していて公共事業が不足しているからではないかと考えているケインズ派、学防三軍の増強によってリフレをはかろうとする軍拡リフレ派、本土と同じく根本病患者によってリフレ政策が阻止されているのではないかと考え、ソーニャの行方不明も彼らの仕業であるとする田中派、学札がメキシコに吸い込まれているんだよとするメキシコ田中派、レギュラー先生が蓬莱学園にいらっしゃらないからだよと考えるレギュラー派などの様々な意見があります。
ここからは私見ですが、蓬莱学園のデフレは日銀の魔の手が届いていないからですが、それならばいっそアメリカ政府に譲渡するのはどうでしょうか。バーナンキ先生ならなんとかしてくれます。噂では国税庁も蓬莱学園には手出しできないため、所得税、消費税、法人税とも徴収できていないという話です。また、この場で詳述できませんが、自衛隊関係者によれば宇津帆島近海での蓬莱学園と中国海軍との緊張関係は年々高まっており、このままでは両者の全面的な衝突も時間の問題とのことです。その場合、中国海軍の宇津帆島近海に展開可能な艦船数を考慮すると、戦闘は蓬莱学園側の一方的な勝利に終わる可能性が高いそうです。
もちろん、純経済学的には本土と同様に蓬莱学園のデフレも大幅な需要不足が原因であるようなので、リフレは可能だと考えられていますが、中央銀行がないため色々と困難があるものと思われます。というか蓬莱学園こそ構造改革すべきだよ。